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2011.02.01

がん性疼痛緩和推進コンソーシアムはメディアフォーラムを開催しました。

「がんの痛み治療」の理解促進と普及を目的に、がんに関わる様々な立場の方々と連携し、その仲介役を担うべくその第一歩として「がんの痛み治療の正しい情報を効果的に伝える方法を探る」と題したメディアフォーラムを開催しました。

タイトル 「がんの痛み治療」の正しい情報を効果的に伝える方法を探る
日時 2011年2月9日(水)15:00〜16:30
パネリスト 国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報・統計部 がん医療情報サービス室長 渡邊清高さん
NPO法人愛媛がんサポート おれんじの会理事長 松本陽子さん
岩手ホスピスの会代表 川守田裕司さん
がん性疼痛緩和推進コンソーシアム 会長 森田正実
場所 トップオブスクエア宴 北斗の間
大手町ファーストスクエア ウエストタワー23階
主催 がん性疼痛緩和推進コンソーシアム

「がん対策推進基本計画」には、「早期から緩和ケアを導入することの重要性」が明文化されています。 しかし、内閣府が実施した一般の方への「緩和ケア」に関する認知度調査では、「緩和ケア」という言葉は広まったものの、内容については誤った認識も同時に広がっていることが示されました。
2007年の「がん対策基本法」施行時より、「緩和ケア」関連の記事は飛躍的に増えましたが、正しい理解の普及にはどうすれば良いのか、患者さんが必要とする情報と提供されている情報にギャップはないのかなど、がん患者さん・ご家族の立場、情報を取りまとめる立場、情報を配信するメディアの方にお集まり頂き、話し合いました。
患者さんの立場からは、「患者自身も緩和ケアについて勉強をすることが必要である」、患者さんご家族の立場からは、「がんの患者さんは増えており、継続的に緩和ケアの情報は必要。多くの患者さんががんの痛みに苦しんでいる現状を変えたい」などの意見が述べられました。情報を取りまとめる立場からは、「がん患者さんが必要な情報を取り纏めた患者必携をすべてのがん患者さん・ご家族まで届くようにしたい」などの目標が出されました。メディアの立場からは、「「緩和ケア」についてはかなり執筆したので、継続するには新たな情報が必要である」「緩和ケア、在宅医療などを題材にしてもその受け皿が整っているのか」など、活発な意見交換が行われました。
緩和ケアを含めたより良いがん医療実現への想いは皆さん同じですが、立場の違いによる考え方や要望を共有・理解する場として、このフォーラムのキックオフに相応しい討議となりました。

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